2021年に実施した人員削減策のなかで、その削減数が最も多かったのは「ホンダ」の2000名超でした。これは、国内における希望退職者の募集や早期退職優遇制度などの施策について、2021年にその応募者数を公表した国内企業の削減数を対象とするものです。また、100名以上の応募者数が明らかになったのは31社で、2020年の35社から減少しました。
| 企業名 | 削減数 |
|---|---|
| ホンダ | 2000名超 |
| KNT-CTホールディングス | 1376名 |
| パナソニック | 1000名超 |
| LIXIL | 965名 |
| オリンパス | 844名 |
| セガサミーホールディングス | 729名 |
| 青山商事 | 609名 |
| スズケン | 511名 |
| 東芝 | 452名 |
| TSIホールディングス | 351名 |
| 藤田観光 | 315名 |
| マクセル | 309名 |
| 佐世保重工業 | 248名 |
| NOK | 246名 |
| 曙ブレーキ工業 | 223名 |
| サンデンホールディングス | 196名 |
| ローランドDG | 190名 |
| 三陽商会 | 180名 |
| 新電元工業 | 165名 |
| スタンレー電気 | 155名 |
| 中京銀行 | 150名 |
| 田中精密工業 | 141名 |
| チッソ | 132名 |
| 日本板硝子 | 131名 |
| JSR | 128名 |
| ワールド | 125名 |
| デサント | 124名 |
| 丸文 | 115名 |
| 光村印刷 | 105名 |
| IMAGICA | 105名 |
| リケン | 103名 |
なお、人員削減策の実施を発表したものの、応募者数を公表していない、もしくは応募者数が判明していない企業は含まれていません。
2020年の最多リストラは「レオパレス」の1067名、100名超35社
2019年の最多リストラは「富士通」の2850名、100名超は17社
2018年の最多リストラは「NEC」の2170名、100名超は6社
2017年の最多リストラは「ニコン」の1143名、100名超は減少
2016年のリストラは東芝の3449名が最多、100名超も多数
2015年のリストラはシャープの3234名が最多、100名超は22社
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