東証プライム上場の電機大手「ソニー」は、ゲーム事業を手掛ける子会社の「ソニー・インタラクティブエンタテインメント」において、約900名の人員削減を明らかにしました。
対象となるのは同子会社に属する全世界の社員で、削減数は全従業員の約8%に相当します。日本では希望退職者を募集し、イギリスではロンドンスタジオを閉鎖・解散する予定です。
同事業の主力となる家庭用ゲーム機の「プレイステーション5」は高い人気を誇っているものの、半導体をはじめとする部材価格の高止まりで採算の改善効果が薄く、加えて競争激化による環境変化も続いていることから、経営の合理化が必要と判断し今回の決定に至ったようです。







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