東証プライム上場の女性用下着大手「ワコールホールディングス」は、店舗閉店や人員削減を含む構造改革策の実施を発表しました。
68の商品ラインのうち38%に当たる26の商品ラインを統廃合するほか、不採算となる直営店22店舗(全154店舗の14%)と百貨店10店舗(全211店舗の5%)について撤退・閉店を検討します。また、希望退職者の募集により150名を削減する予定です。
販売不振に伴い、2024年3月期は108億円の最終赤字を見込むなど業績が悪化しているため、抜本的な改革が必要と判断し今回の決定に至ったようです。なお、この施策に伴う構造改革費用として約60億円を見込みます。
同社は、今年2月にも早期退職制度により155名を削減したばかりでした。









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