アメリカのウェアラブルカメラメーカー「ゴープロ」(GoPro)は、全従業員1500名の約7%を削減すると発表しました。
この施策に伴う退職金などの費用として、500万ドルから1000万ドル(約5億9000万円から約11億8000万円)のリストラ費用を見込むとのことです。
ウェアラブルカメラメーカーとして世界中で人気を得たものの、一巡後は成長が鈍化しており、2015年の売上高も予想を下回るなど厳しい環境に陥っていることから、人員削減による合理化が必要と判断し今回の施策に至ったようです。
GoPro Announces Q4 and Calendar Year 2015 Preliminary Results







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