アメリカのアクションカメラメーカー「ゴープロ」(GoPro)は、全従業員923名の約15%(約140名)を削減すると発表しました。
削減は2024年末までに完了する予定で、この施策に伴う退職金などの一時費用として500万~700万ドル(約7億2600万円~約10億1600万円)のリストラ費用を見込みます。
アクションカメラメーカーとして確固たる人気を獲得したものの、需要の一巡や新興メーカーの台頭などで近年は業績が低迷しており、従業員数も2015年末の約1500名から今回の削減により800名を下回る水準まで減少するなど厳しい環境が続いています。






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