東京証券取引所は、2部上場で自動車部品や照明灯製造の「リード」を、1月4日付で上場廃止に係る猶予期間入り銘柄に指定すると発表しました。
これは、同社の2018年12月の時価総額が10億円未満となったための措置で、猶予期間となる9月30日までに時価総額が所要額を超えない場合は上場廃止となります。
2期連続での営業赤字を見込むなど厳しい環境に陥っており、同社によると、投資有価証券の売却による特別利益の計上に加え、自動車用部品部門の生産効率の改善や経費削減、自社製品部門の抜本的見直しなどにより業績回復を目指すとのことです。









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