アメリカのスポーツ用品メーカー「ナイキ」は、全世界の従業員を対象として、その約2%に相当する1400名程度の人員削減を実施すると発表しました。
生産および商品供給体制の合理化に伴う施策で、商品の開発から顧客の手元に届くまでの時間を短縮するほか、商品数も4分の3程度に絞り込み、より顧客の嗜好に対応できる体制への移行を急ぐ方針です。
インターネット通販の台頭により商習慣が大きく変化するなか、これまでの主力だったショッピングモールでの販売が苦戦していることに加え、同業他社との競争も激化していることから今回の削減を決定したようです。
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