信用調査会社の帝国データバンクによると、神奈川県横浜市に本拠を置く大気圧プラズマ装置開発の「プラズマファクトリー株式会社」は、3月31日までに事業を停止し事後処理を弁護士に一任、自己破産申請の準備に入ったことが明らかになりました。
2011年に設立の同社は、東京工業大学発のベンチャー企業として大気圧プラズマ装置の研究・開発を行う「株式会社プラズマコンセプト東京」の事業をさらに拡大する目的で設立され、東京工業大学やプラズマコンセプト東京と協力しながら、大気圧プラズマ源の開発・販売を手掛けていました。
大学発のベンチャープロジェクトということで顧客からの信頼度も高く、また、製品の性能も高い評価を得ていたことから業績は順調に推移していたものの、現代表が突然辞任を表明し海外へ渡航、事後処理を弁護士に一任したことが明らかとなり今回の措置に至ったようです。










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