東証1部上場の電機メーカー「パイオニア」は、構造改革施策の一環として国内グループ会社にて正社員800名の人員削減を明らかにしました。
カーナビなどカーエレクトロニクス事業における環境変化に対応するため、開発手法の見直しや生産拠点の再編、販売体制のスリム化などを進めるほか、ホームエレクトロニクス事業における不採算事業の見直しを行うことから、余剰人員の削減が必要と判断し今回の施策に至ったようです。
このほか、役員報酬および従業員給与・賞与の減額も実施する方針で、これら施策により2014年3月期には約100億円の人件費削減効果を見込むとのことです。
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