精密小型モーター製造では世界シェアナンバー1の「日本電産」は、業績の悪化を受け、グループのほぼ全員に当たる1万人の社員の賃金カットに踏み切る。
賃金のカット率は1%~最大5%で、役員も役職に応じそれぞれ報酬をカットされる。
これまで、卓越した技術力とM&Aなどの強気な経営方針で常に業績をアップさせてきた「日本電産」ですが、この景気の悪化は好調企業にも影を落とした格好です。
しかしながら、日本電産は過去のM&Aでも、買収時に人員削減をしないで経営を立て直しており、会社の経営方針として、今回も「人員削減」せずに賃金カットで乗り切る方針をとったようです。






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