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電気フライヤー製造の「マッハ機器」が民事再生法申請

電気フライヤー製造の「マッハ機器」が民事再生法申請

信用調査会社の東京経済によると、東京都江東区に本拠を置く厨房機器製造の「マッハ機器株式会社」は、2月27日付で東京地方裁判所へ民事再生法の適用を申請したことが明らかになりました。

同社のホームページによると、1981年に設立の同社は、大手スーパーや小売店などを取引先として揚げ物を調理する電気フライヤーの製造・販売を主力とするほか、餃子焼き機やパン焼き機など電化厨房機器の製造・販売を手掛け、大阪に営業拠点を開設するなど事業を拡大していました。

しかし、投資関連の損失による資金繰りの悪化で決済難が生じたため、自力での再建を断念し今回の措置に至ったようです。従業員数は26名です。

負債総額は約15億円の見通しです。

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