大阪市に本拠を置くスポーツ用品卸の「トロップス」は、3月1日付で事業を停止し、事後処理を弁護士に一任したことが明らかになりました。今後は自己破産を視野に法的整理を申請する見通し。

1946年にスポーツ用品の卸販売を営む個人事業として創業の同社は、輸出事業やスポーツ用品の製造にも進出。各種水泳用品に強みを持つほか、プールをはじめとするスポーツ施設の企画・施工・メンテナンス等にも事業を拡大していました。

しかし、景気低迷の影響で取引先からの受注が減少すると経営は悪化。多額の借入金が資金繰りを逼迫したことで事業継続を断念し、今回の措置に至ったようです。

負債総額は約15億～20億円程度の見通し。

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