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支援機構がスポーツ器具の老舗メーカー「セノー」支援へ

支援機構がスポーツ器具の老舗メーカー「セノー」支援へ

企業再生支援機構は、スポーツ器具製造の「セノー」および関連会社の「セノテック」「セノーメンテナンスサービス」「アプセン」計4社に対し、企業再生支援機構法に基づく支援決定を発表しました。

セノーの支援決定は、「日本航空」、「ウィルコム」に次いで3社目。

1908年に創業の同社は、学校や体育館などにおいて体操器具・球技器具をはじめとするスポーツ器具製造で高いシェアを有する老舗メーカー。

また、1964年に開催された「東京オリンピック」で同社製品が採用されると、以後は数々のオリンピックでオフィシャルサプライヤーとして製品を提供するなど世界的な認知度を高めていました。

しかし、建装事業への拡大や景気低迷による売上の減少で業績が悪化すると、2009年9月末日時点で約65億円の債務超過に陥るなど財務状況が逼迫。

一方、機構では同社事業に公共性があると判断。学校や体育館などへの影響を加味し、支援決定に至ったようです。

セノー株式会社等に対する支援決定について

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