内閣府が行った「国民生活選好度調査」によると、「暮らし向きは悪い方向に向かっているが、生活全般に関しては満足している」と感じている人が多いことが明らかになりました。

この調査は内閣府が1978年度以降3年ごとに行っている定期調査で、全国に居住する15歳から75歳までの男女6000人を対象に無作為抽出法で行われているものです。

2008年度の調査結果では、「暮らしよい方向に向かっているか」との問いに、昨今の経済不況を反映し89.5%の人が「そうは思わない」など否定的な見解を示しています。

しかし、生活全般の満足度に質問が及ぶと、半数以上の55.9%が「満足している」「まあ満足している」と回答、「どちらとも言えない」が24.2%で、否定的な回答は19.7%に留まる意外な結果になりました。

満足度の増加に寄与したセグメントを見ると、「主婦」「年収200-400万円」「既婚・配偶者あり」「夫婦と子供世帯」「住居は持ち家」が生活全般に対する高い満足度を示しています。

景気悪化によって生活は困窮を極めているものの、労働時間の短縮や外出手控えによる「ゆとりの時間」が増加したことによって満足度が高まったと考えられます。

この調査結果から読み取れるのは、「人々は困難な状況に陥っても、それに順応する能力を持っている」と言うことではないでしょうか。

国民生活選好度調査